一帯一路構想の現状とサミット参加国一覧！日本が中国の野望を粉砕
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中国が主導する「一帯一路」構想
壮大な野望を展開している中国だが、周辺国は警戒！
サミット参加国一覧をみると、「一帯一路」の現状がわかる？
日本・安倍総理が、中国の野望を、既に粉砕した？
「生臭寺院」へようこそ。
拙僧は住職の「生臭坊主」こと省略して「ナマズ」と申します。
よろしければお付き合いくださいませ。
南無阿弥陀仏・・・。
■「一帯一路」サミットの参加国
公式チャンネル「ANNnewsCHチャンネル」より
中国が提唱している「一帯一路」構想。
この一帯一路構想について話し合われるサミットが開催され、世界各国から首脳や代表団が参加。
首脳が参加した国は２９カ国。
G７からは「イタリア」の「ジェンティロー二首相」が参加。
ただ、G７からは他に参加していません。
「ロシア」の「プーチン大統領」も参加しています。
ヨーロッパからは、
「イタリア・ギリシャ・スペイン・チェコ・セルビア・ベラルーシ・ポーランド・スイス・ハンガリー・トルコ」
合計１０カ国
アジアからは
「ロシア・キルギス・ウズベキスタン・インドネシア・カンボジア・スリランカ・ラオス・モンゴル・マレーシア・ベトナム・フィリピン・パキスタン・カザフスタン・ミャンマー」合計１４カ国
オセアニア・南アメリカ・アフリカからは
「フィジー・チリ・アルゼンチン・ケニア・エチオピア」
合計５カ国
この他、１００以上の国から代表団が参加し、５０近くの組織から代表者が参加したと言われています。
日本からも、自民党の二階幹事長他・数十名が参加。
とはいえ、数は多いものの、先進７カ国から出席した首脳は「イタリア」のみ。
日本からは、経済産業副大臣が参加したとは言え、政府に関係ない二階幹事長が率いているとは・・・。
どうやら前途は多難みたいです。
■現状は前途多難？青山繁晴氏が言う中国の野望
一帯一路構想は、中国自身の貿易量を増加させ、しかも「共同経済圏」を作り上げることにも繋がるため、「TPP」や「EU」のような共同体を作り上げる事になります。
もし共同体が出来上がったとしたら、中国はその中心にいて、世界への影響力は強まることでしょう。
ただ、有識者が言うには、そんなに簡単にうまくいきそうもないみたいです。
上念司氏
上念司氏が言うには、中国の一帯一路構想は、「投資金が戻ってくるかどうかわからない」代物だそうです。
元々一帯一路とは、インフラ整備・・・つまり道路や水道などの「生活に必要不可欠な設備」へ投資するためのもの。
しかし、投資先にしっかりとした経済基盤がないため、不良債権化してしまう危険性があり、周辺国からの批判が結構多いみたいです。
田中秀臣氏
上武大学教授の田中秀臣氏も、上念さんと同じようなことを言っています。
一帯一路構想の投資先である東南アジアでは、政治の汚職が蔓延しており、投資資金が戻ってくる可能性が低いのだそうです。
その為、参加を検討している国は多いものの、どこでも慎重姿勢を取っているようです。
青山繁晴氏
青山さんは、中国の一帯一路を以前から危険視してきました。
中国は、第二次大戦以後、世界で唯一国土を広げ続けた国であると言い、東への道を日本に閉ざされた中国は、次の侵攻先を「西」に定めた・・・と青山さんは言っています。
確かに、北にはロシア・東に日本がいて、北東には出られない中国。
南シナ海へ進出し、一定の成果を納めた今、次に進むべきは西。
一帯一路構想は、西への進出を目的としたものだ！というのが、青山繁晴さんの意見みたいです。
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■安倍総理が既に中国の野望を粉砕？
２００～２５０文字
安倍総理は6月6日、中国の「一帯一路」構想を評価し、協力する意向を示しました。
これに対して中国は、「歓迎する」と表明。
しかし、安倍総理は日本が協力する、「３つの条件」を明らかにしました。
１，投資し完成したインフラは、誰でも使えるものにすること。
２，投資資金が、しっかりと循環し、経済を潤すものであること。
３，投資先について、きちんと返済出来る国に投資すること。
つまり「中国のためだけの投資にならないようにせよ」「貸したお金がしっかり返ってくるようにすること」と安倍総理は釘を刺したのです。
ただでさえ危険な投資の話だというのに、安倍総理に釘を刺されたとあっては、中国の「一帯一路」という投資戦略は、いきなり破綻したと言ってもいいのではないでしょうか。
軍事転用しようと想っていた「インフラ」も、公共利用を条件にされてしまった以上、無理に転用はできません。
安倍総理、笑顔で協力を表明しときながら、中国の野望を砕く。
結構残酷なことをする人ですね・・・。
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■まとめ
本日の記事をまとめますと
・中国の「一帯一路」サミットに１００カ国以上が参加。
・先進国７カ国からは、イタリアしか参加しなかった。
・一帯一路構想は、投資資金が戻ってこない可能性が高い。
・安倍総理は、中国の思惑を理解した上で、条件付きでの参加を示唆した。
以上となります。
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